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信用期日

信用期日とは、信用取引の決済をしなければならない期日。制度信用取引の場合は最長6ヶ月となっているので、建てた玉は半年後には利益がでていようと損が出ていようと処分しなければなりません。一般に相場に活用する場合はしこり玉の多さ、諦めの反対売買という意味で使われる場合がほとんどです。


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信用期日による相場分析について

信用期日は制度信用取引における期限(6ヶ月)のことを指します。ただ、相場ニュースなどでよく使われる意味として、過去の相場の山や谷などの時期に増えた買い建玉や売り建玉などのシコリ玉、あきらめによる反対売買という意味で利用されます。

例えば、現在が2010年の8月だとします。この場合、2010年の2月に建てた信用取引は期日になりますので必ず決済しなければなりません。
このとき、2010年2月の相場がこの年の相場のピークだったとします。そうすると、ここから6ヶ月経過した2010年8月には、買い建てをおこなった投資家の全ては含み損を抱えていることになります。(逆に売り建てをおこなった投資家は含み益となっています。ただし、通常信用取引の場合含み益は比較的早い時期に決済されることが多いのであまり考慮されません)

こうなると、2010年2月に買った投資家は反対売買の売りをおこなう必要があります。これが相場の重しとなるといった点がよく語られるのです。

ただ、こうした信用期日が相場に影響を与えるかどうかについてはその2010年2月の信用取引のボリュームによって大きく左右されます。
高値ではあったけれども、出来高はそんなに多くなかったという場合には当然含み損を抱えた信用の玉も少ないので影響はありません。また、現在の信用残(買い残や売り残)を見てみてこちらにボリュームが少ない場合は、おそらく多くの投資家は既に含み損を解消(損切り)しているとも考えることができます。

つまり信用残は以下の場合に相場観測に活用できます。

・6ヶ月前に相場の高値(安値)を迎えている
・その高値(安値)の時点では現在よりもかなり出来高が多い
・現在の信用残高のうち買い残(売り残)が多い

以上の3点を満たす場合、相場に対して売り要因(買い要因)となります。()内の言葉はそれぞれの()に対応しています。

 

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